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ピラティスインストラクターの独立・開業|スタジオを持たずに始める方法と、持つなら知っておきたい費用・手続き

ピラティスインストラクターの「独立」と「開業」は、同じ意味で使われがちですが、実際には2つの道があります。スタジオを持たずにレンタルスタジオを拠点にフリーランスとして独立する道と、物件を借りてマシンを入れ、自分のスタジオを開業する道です。

私たちは麻布十番でレンタルスタジオを運営しながら、同じ場所でマシンピラティス専門のパーソナルスタジオ(Dee Pilates)も運営しています。つまり「借りる側」と「持つ側」の両方の帳簿を見てきました。その立場から言えるのは、スタジオを持つことは固定費を抱えることと同じ意味で、固定費を払えるだけのお客様がいる状態で始めるかどうかが、その後の半年を決めるということです。この記事では、まず「持たずに独立する」方法を、次に「持つ」場合の費用・手続き・集客を、順番に書きます。

この記事でわかること
  • スタジオを持たない独立と、持つ開業の違い(初期費用・固定費・向いている段階)
  • レンタルスタジオを拠点にするときの料金設計・予約・キャンセル規定・開業届・保険
  • スタジオを持つタイミングの3つの目安と、1年目の損益シミュレーションの考え方
  • マシンの選び方、必要な手続き、開業前のチェックリスト
目次

独立と開業の2つの道:まず違いを整理する

物件の契約書とスタジオの鍵
スタジオを持たずに独立自分のスタジオを開業
初期費用ほぼゼロ(保険料、名刺・サイト程度)物件の契約金、内装、マシン、備品で数百万円規模になることが多い
毎月の固定費なし。使った時間分のスタジオ代だけ家賃、光熱費、通信費、リース料など。売上がゼロでも発生
収入の構造レッスン料−スタジオ代レッスン料−固定費。会員数が損益分岐を超えると利益が伸びる
場所駅近のレンタルスタジオを拠点にできる自分で物件を探す。立地が集客を左右する
手続き開業届と青色申告の申請、保険加入開業届に加え、物件契約、場合によって融資・補助金の申請
向いている段階お客様が0〜20人程度。本業と並行している指名のお客様が30人以上いて、予約枠が足りなくなっている
2つの道の比較(金額や人数は目安です)

表のとおり、スタジオを持つことは「固定費を抱える」ことと同じ意味です。固定費を払えるだけのお客様がいる状態で開業すれば順調に回り、いない状態で開業すると集客に追われます。だからこそ、スタジオを持たずに独立し、お客様を増やしてから開業を判断する順番をおすすめします。

スタジオを持たずに独立する:レンタルスタジオを拠点にする方法

拠点を1か所に決める

独立の第一歩は、「どこで教えているか」を一言で言える状態にすることです。駅徒歩数分のレンタルスタジオを拠点に決め、曜日と時間帯を固定します。お客様にとっては「麻布十番駅徒歩1分のスタジオ、火曜と土曜」のように覚えやすく、紹介もしやすくなります。複数のスタジオを転々とすると、お客様は予定を立てられず、定着しません。

拠点に選ぶスタジオは、マシンの有無、1時間単位で借りられるか、予約の取りやすさ、無人で早朝・夜間も使えるか、撮影ができるか、の5点で比べます。東京都内のマシンピラティス専用レンタルスタジオは1時間2,000円台から4,000円前後が相場で、パーソナル1回の料金を8,000円前後に設定すれば、スタジオ代を引いた残りが自分の収入になります。

料金とメニューを決める

独立時の料金は、業務委託時代の報酬ではなく、エリアのパーソナルレッスンの相場から決めます。都内のマシンピラティスのパーソナルは1回6,000〜12,000円が中心で、回数券(4回・8回)で単価を少し下げ、継続を促す設計が一般的です。メニューは、初回体験(60分)、パーソナル(50〜60分)、ペア(2名)の3つに絞ると、予約も会計も単純になります。

予約・決済・キャンセル規定

予約は、LINE公式アカウントかSTORES予約のような予約システムを使い、空き枠を自分で管理します。決済は事前決済か当日のキャッシュレスにして、未払いをなくします。キャンセル規定は、拠点にするレンタルスタジオの規定に合わせて決めるのが鉄則です。スタジオが前日以降のキャンセルを100%としているなら、お客様にも前日以降は全額、とします。ここを曖昧にすると、お客様の都合でスタジオ代だけ払う月が出てきます。

開業届と青色申告

スタジオを持たなくても、継続的に収入を得るなら個人事業主として税務署に開業届を出します。開業届は提出が無料で、同時に青色申告承認申請書を出しておくと、帳簿を付ける代わりに最大65万円の特別控除を受けられます。本業がある人は、副業所得の扱いについて事前に税務署や税理士に確認してください。屋号を決めておくと、予約ページや領収書に使えます。

保険

独立して自分の責任でレッスンをする以上、賠償責任保険は必須です。レッスン中のけがやマシンの破損に備えるもので、インストラクター向けの団体保険や、フィットネス指導者向けの保険が年間数千円から1万円台であります。レンタルスタジオの利用規約で加入を求められることもあります。

集客の順番

独立直後の集客は、知人・元同僚・養成コースの同期からの紹介が中心です。ここで月8〜12本の定期的なレッスンを確保できれば、スタジオ代を安定して払える状態になります。次に、拠点のスタジオが紹介制度を持っていれば活用します。BY ME PILATESでは、パーソナルレッスンを希望するお客様を、スタジオを利用するインストラクターに個別に紹介する集客支援を行っています。Instagramは、紹介された人が確認する名刺として整えておけば十分で、フォロワーを増やすことを目的にしなくて構いません。

BY ME PILATESの集客支援は、希望の日時・得意分野を伺い、条件の合うお客様を個別にご紹介します。担当5か月経過後の6か月目以降は個人契約に移行できます。

スタジオを持たない期間にやっておくこと:開業の準備としての独立

レンタルスタジオでの独立期間は、開業するかどうかに関わらず、後で役に立つ数字と経験が貯まる時期です。次の5つは、開業の事業計画書にそのまま使えます。

  • 月ごとの売上、レッスン本数、客単価、新規と継続の内訳を記録する。半年分あれば、曜日・時間帯ごとの需要が分かる
  • 継続率(3か月後に通い続けている人の割合)を把握する。開業後の会員数の予測に使う
  • どの経路(紹介、スタジオの紹介、SNS、検索)から何人来たかを記録する。開業後の広告費の配分を決める材料になる
  • 複数メーカーのマシンを使っておく。リフォーマーの乗り心地やスプリングの硬さは、開業時のマシン選びに直結する
  • 予約・決済・キャンセル規定・顧客管理の仕組みを整える。開業後に会員数が増えても、同じ仕組みで回せる

これらは、融資の面談で「見込み」ではなく「実績」として示せます。固定費を抱えずに実績を作れることが、レンタルスタジオから始める最大の利点です。

スタジオを持つべきタイミングの見極め方

レンタルスタジオでの独立がうまくいくと、「予約枠が取れない」「お客様が増えて自分の時間が足りない」という状態になります。これがスタジオを持つかどうかを考えるタイミングです。目安として、次の3つが揃っているかを確認してください。

  • 指名で通うお客様が30人前後いて、月の売上が固定費(家賃+光熱費+リース料)の2倍以上を安定して超えている
  • 半年以上、月の売上が大きく落ちていない
  • 自分以外のインストラクターに担当してもらっても、お客様が離れない見込みがある(スタジオの売上を自分の稼働時間に縛られないため)

3つのうち1つでも欠けていれば、レンタルスタジオの利用時間を増やす方が合理的です。固定費がない状態を長く保つほど、開業の判断材料となる数字(客単価、継続率、曜日ごとの需要)が正確に集まります。

開業の形態:自宅・テナント・シェア・オンラインの比較

リフォーマー1台から始める小さなスタジオ

「スタジオを持つ」と言っても、形は一つではありません。固定費と集客のしやすさは形態で大きく変わります。

形態初期費用・固定費集客向いている人
自宅の一室最も低い。リフォーマー1台と鏡で始められる住所を公開しにくく、紹介中心になる。マンションは規約の確認が必要既存のお客様が多く、生活圏が近い人
テナント(駅近の小規模物件)契約金・内装・マシンで数百万円規模。家賃が毎月かかるGoogleマップと看板で新規が入る。立地が売上を左右する会員30人以上の基盤があり、増やす余地がある人
シェアスタジオ・レンタルスタジオの定期枠固定費はほぼゼロ。使う時間分だけスタジオの紹介制度があれば新規も見込める開業前の段階。固定費を持ちたくない人
オンライン機材と通信環境のみSNSと検索。地域に縛られないマット中心で、遠方のお客様がいる人。マシンのレッスンには不向き
開業形態の比較

テナントで開業する場合でも、オープン後しばらくはレンタルスタジオの枠を併用し、新店舗の予約が埋まってから集約する方法があります。固定費の立ち上がりを緩やかにできます。

運営していて感じる「固定費」の重さ

麻布十番でスタジオを運営していて、いちばん身にしみるのは家賃です。売上がゼロの月でも同じ額が出ていきます。レンタルスタジオ時代に「使った時間分だけ払う」感覚でいた人ほど、開業後の最初の数か月で固定費の重さに驚きます。だからこそ、開業前の運転資金は固定費の3〜6か月分を別枠で残しておくことをすすめています。

自分のスタジオを開業する場合の費用

スタジオを持つと決めたら、費用を初期費用と毎月の固定費に分けて考えます。金額は立地と規模で大きく変わるため、ここでは項目と考え方を示します。

初期費用の項目

項目内容考え方
物件の契約金敷金・礼金・保証金・仲介手数料・前家賃家賃の6〜12か月分が目安になることが多い。居抜きや賃料交渉で下げられる
内装床(マシンの重量に耐えるか)、鏡、更衣スペース、照明、空調スケルトンか居抜きかで大きく変わる。鏡と床は妥協しない
マシンリフォーマー、タワー、チェア、バレル。新品か中古かリフォーマー1台で数十万円から100万円超まで幅がある。パーソナル専門なら1〜2台から始められる
備品・システムマット、小道具、予約システム、決済端末、看板初月に揃えなくてよいものを後回しにする
広告・サイトホームページ、Googleビジネスプロフィール、チラシ、開業時のキャンペーン開業前の1〜2か月から動かす。オープン後では遅い
運転資金開業後、売上が固定費を超えるまでの数か月分3〜6か月分の固定費を手元に残しておく
初期費用の項目と考え方。具体的な金額は物件・エリア・マシンの構成で決まります。

毎月の固定費

家賃、光熱費、通信費、予約システムの月額、マシンのリース料や分割払い、保険料、そしてスタッフを雇う場合の人件費が毎月発生します。重要なのは、固定費の合計を、パーソナル1回の料金で割って「月に何本のレッスンで固定費を払えるか」を把握しておくことです。例えば固定費が30万円で1回8,000円なら、月38本(週9〜10本)が損益分岐点です。これに自分の生活費を乗せた本数が、開業後に必要なレッスン数になります。

資金調達と補助金

自己資金で足りない場合は、日本政策金融公庫の創業融資や、自治体の創業支援制度が選択肢になります。事業計画書には、上の損益分岐点と、レンタルスタジオ時代の実績(お客様の数、継続率、月の売上)を書けると説得力が増します。これは、スタジオを持たずに独立する期間が、開業の準備期間としても機能するということです。小規模事業者持続化補助金などの補助金は、マシンの購入や広告費に使える場合がありますが、公募の時期と条件が毎年変わるので、最新の公募要領を確認してください。

マシンの選び方と台数の決め方

マシンピラティスのスタジオで最も大きな買い物がマシンです。選ぶときは、メーカー、新品か中古か、台数、そして搬入と設置の4点を順に決めます。

メーカーと機種

リフォーマーは、タワー付き(キャデラックの機能を兼ねる)か単体か、フレームが木製か金属か、で価格と使い勝手が変わります。パーソナル専門なら、タワー付きリフォーマー1台にチェアとバレルを組み合わせると、1台でメニューの幅を確保できます。開業前にレンタルスタジオで複数メーカーを使い、自分のクライアント層に合う硬さと高さを確かめておくと、買ってから後悔しません。

新品か中古か

中古は価格が抑えられる一方、スプリングやストラップの消耗、保証の有無、前の所有者の使い方が分かりません。レッスンの安全に直結する部分なので、中古を選ぶなら消耗品を交換する前提で予算を組みます。新品は納期が数か月かかることがあり、開業日から逆算して発注します。

台数

パーソナル専門なら、まず1〜2台で十分です。台数を増やすのは、グループレッスンを導入するか、複数のインストラクターが同時にレッスンをする段階になってからで構いません。先に台数を揃えると、使われないマシンの分だけ固定費(リース料や分割払い)が重くなります。

搬入と設置

リフォーマーは長さが2m前後、重さも相応にあるため、エレベーターの大きさ、廊下の幅、ドアの開口を事前に測ります。設置後は、床の耐荷重と階下への振動にも注意が必要です。賃貸物件では、床の補強が必要になる場合に原状回復の条件も確認しておきます。

開業1年目の損益シミュレーション例

数字の感覚をつかむための一例です。パーソナル専門、インストラクター1人、駅近の小規模テナントを想定しています。実際の金額は物件とエリアで変わります。

項目月額の例考え方
家賃・共益費200,000円港区・渋谷区の駅近小規模物件では高くなりやすい
光熱費・通信費・予約システム30,000円
マシンの分割払い・リース40,000円リフォーマー1台+チェア・バレルを分割した場合の例
保険・消耗品・雑費15,000円
固定費の合計285,000円売上がゼロでも発生する
損益分岐のレッスン本数36本/月1回8,000円の場合。週9本
生活費30万円を加えた必要本数74本/月週17〜18本。1人で担当できる上限に近い
開業1年目の損益の例。金額は仮定で、実際の数字は物件・マシン・料金で変わります。

この例では、1人で担当できる本数のほぼ上限まで働いて、ようやく生活費が出る計算になります。ここから分かるのは、1人のパーソナル専門スタジオは「固定費をいかに下げるか」と「自分以外の売上をどう作るか」が設計の中心になるということです。前者の答えが小さな物件やシェアであり、後者の答えがグループレッスン、業務委託インストラクターの受け入れ、スタジオの時間貸しです。

他のインストラクターを受け入れるときの注意

自分のスタジオを持つと、空いている時間を他のインストラクターに業務委託で担当してもらう、あるいは時間貸しする選択肢が生まれます。固定費を分担できる一方で、次の点を決めておかないとトラブルになります。

  • 報酬の計算方法(固定か歩合か)と、キャンセル時の扱い
  • クライアントの帰属。自分のスタジオで集めたお客様を、委託インストラクターが個人で引き抜かない取り決め
  • マシンの使い方と清掃、備品の管理。無人で使わせる場合は入退室の記録を残す
  • 保険。委託インストラクターのレッスン中の事故が、誰の保険で補償されるか
  • 予約システムを共有するか、分けるか。共有する場合は権限の設定

こうした取り決めは、自分がレンタルスタジオを使う側だった時期に「利用者として何が気になったか」を思い出すと、抜けなく決められます。レンタルスタジオ側の規約を一度よく読んでおくのも、開業準備として有効です。

開業1年目のロードマップ

時期やること判断のポイント
開業6〜3か月前物件探し、資金計画、融資・補助金の申請、マシンの発注、屋号と予約システムの決定レンタルスタジオ時代の実績を事業計画書に落とす
開業3〜1か月前内装、Googleビジネスプロフィールの準備、ホームページ、既存のお客様への案内、開業届既存のお客様の移行率を見ながら、レンタルスタジオの枠を減らす
開業1〜3か月目既存のお客様の移行、体験の受け入れ、口コミの依頼、曜日別の稼働率の記録損益分岐の本数に届いているか。届かなければ広告より紹介と口コミを優先
4〜6か月目グループレッスンや回数券の導入検討、稼働率の低い時間帯の時間貸し固定費に対する余裕が出てきたら、次の投資(マシン増設、委託インストラクター)を検討
7〜12か月目1年の数字を振り返り、2年目の計画。法人化や2店舗目の検討はこの後継続率と新規数が安定しているか
開業1年目のロードマップの例

開業に必要な手続き

開業届を提出

開業届(個人事業の開業・廃業等届出書)を税務署に提出。開業から1か月以内が原則

青色申告承認申請書を提出

青色申告承認申請書を同時に提出(開業から2か月以内)

屋号の銀行口座を開設

屋号での銀行口座を開設し、事業の入出金を分ける

物件の用途を確認

物件の用途が「スタジオ」として使えるか、契約前に確認する(事務所用途の物件では不可の場合がある)

床の耐荷重と振動を確認

マシンを置く床の耐荷重と、階下への振動・音を確認する

保険に加入

賠償責任保険と、必要に応じて火災保険・施設賠償保険に加入する

法人化は後から検討

法人化は、売上が増えて税務上有利になる段階で検討する。開業時点では個人事業で十分なことが多い

ピラティススタジオの開業に許認可は不要ですが、物件の用途制限とマシンの重量は見落としやすい項目です。特にリフォーマーを複数台置く場合、マンションの一室では管理規約で営業利用が禁止されていることがあります。

開業後の集客:レンタルスタジオ時代との違い

スタジオを持つと、固定の住所ができるため、Googleビジネスプロフィール(Googleマップ)への登録ができるようになります。「エリア名 ピラティス」で検索したときの地図枠に表示されるので、看板と同じ役割を果たします。写真、営業時間、住所をサイトと一致させ、お客様に口コミを依頼することが、開業後の集客で最初にやるべきことです。

ホームページは、スタジオ名、場所、料金、インストラクターの紹介、予約方法が揃っていれば十分です。SNS広告やポータルサイトへの掲載は、固定費が増えるので、Googleマップとホームページ、既存のお客様からの紹介で埋まらない枠が出てから検討します。レンタルスタジオ時代に築いたお客様の基盤があれば、開業初月から一定の売上が立つので、広告に頼る必要が小さくなります。

開業前のチェックリスト

物件の契約書に印を押す前に、次の項目を一つずつ確認してください。一つでも「分からない」が残っていれば、契約を1か月遅らせても損はありません。

  • レンタルスタジオ時代の半年分の売上・本数・客単価・継続率が手元にある
  • 損益分岐のレッスン本数を計算し、既存のお客様の移行だけでその6割以上を埋められる
  • 運転資金として固定費3〜6か月分を、初期費用とは別に確保している
  • 物件の用途がスタジオ利用可で、床の耐荷重と階下への音・振動を確認した
  • マシンの搬入経路(エレベーター、廊下、ドア)を実測した
  • マシンの納期と開業日が合っている
  • 開業届・青色申告承認申請書の提出時期を決めている
  • 賠償責任保険、火災保険、必要なら施設賠償保険の見積もりを取った
  • 予約システム、決済、キャンセル規定、会員規約を文章にした
  • Googleビジネスプロフィールに登録する住所・電話・営業時間が決まっている
  • ホームページに料金・場所・インストラクター紹介・予約方法が揃っている
  • 既存のお客様への案内文と、開業時の体験キャンペーンの内容が決まっている
  • 自分が病気やけがで指導できない期間の代替(休業、委託インストラクター)を考えている
  • 1年目の月別の売上目標と、未達のときに見直す項目を決めている

開業に関わる保険の種類

スタジオを持つと、レンタルスタジオの利用者だった頃には不要だった保険が必要になります。主なものは次の4つです。

保険補償の対象必要になる場面
賠償責任保険(指導者向け)レッスン中のお客様のけが独立時点から必須。開業後も継続
施設賠償責任保険スタジオの設備や管理が原因の事故(マシンの不具合、床の滑りなど)物件を借りてマシンを置いた時点から
火災保険・借家人賠償火災・水漏れによる物件とマシンの損害、大家への賠償賃貸契約時に加入を求められることが多い
休業補償・所得補償自分がけがや病気で指導できない期間の収入1人で運営する場合に検討
開業後に検討する保険

保険料は年間で数万円程度に収まることが多く、固定費の中では小さい項目ですが、入っていないときの損失は大きい分野です。開業前に保険会社か代理店にまとめて相談すると、重複なく揃えられます。

独立・開業で失敗しやすい6つの点

1. お客様がいない状態でスタジオを借りる

最も多い失敗です。固定費が先に発生し、集客に追われ、料金を下げ、利益が出ないまま続けられなくなります。先にレンタルスタジオで独立し、お客様を増やしてから開業する順番にするだけで、この失敗は避けられます。

2. 自分の稼働時間が売上の上限になる

パーソナル専門で自分1人の場合、月に担当できる本数が売上の上限です。固定費を払った上で生活できる本数を、開業前に計算しておきます。足りない場合は、グループレッスンの導入か、他のインストラクターへの業務委託を前提に設計します。

3. 立地を家賃だけで選ぶ

駅から遠い安い物件は、家賃の差以上に集客で損をします。お客様が通い続けられる場所かどうかを、家賃より先に見ます。

4. 料金を安く設定しすぎる

開業時に安い料金で集めたお客様は、値上げすると離れます。エリアの相場に合わせた料金で始め、キャンペーンは初回体験だけに限ります。

5. キャンセル規定と予約管理が曖昧

予約がLINEの個別メッセージだけで管理されていると、ダブルブッキングや無断キャンセルが増えます。予約システムと規定を開業前に整えます。

6. 保険と税務を後回しにする

けがの賠償、確定申告、消費税の課税事業者になるタイミングなど、後回しにすると大きな負担になる項目です。開業前に税理士に一度相談しておくと、帳簿の付け方から決められます。

レンタルスタジオを「独立の拠点」として使う:BY ME PILATESの場合

BY ME PILATESは、麻布十番駅徒歩1分のビル5階にある、インストラクター向けのマシンピラティスレンタルスタジオです。リフォーマー・チェア・バレルを備え、1時間単位で都度利用できます。初期費用も月会費もなく、WEB予約で空き枠を押さえ、スマートロックで入室する無人運営なので、独立直後の固定費ゼロの拠点として使えます。自然光の入る内装は、プロフィールやSNS用の撮影にも向いています。

スタジオの利用に加えて、パーソナルレッスンを希望するお客様をインストラクターに紹介する集客支援も行っています。運営会社との委託契約(業務委託・副業可)で、希望の日時と得意分野に合うお客様を個別に紹介し、内容と条件を確認したうえで担当を決められます。担当5か月経過後の6か月目以降は、そのお客様と個人契約に移行できるので、独立後の顧客基盤をつくる入口として使えます。

空き状況はWEB予約ページで確認できます。利用条件や集客支援についてはLINEでお問い合わせください。

よくある質問

スタジオを持たずに独立した場合、名刺やサイトの住所はどうしますか?

拠点にしているレンタルスタジオの最寄駅名を記載し、「◯◯駅徒歩1分のスタジオで実施」と書けば十分です。住所の記載はスタジオの規約に従ってください。

開業届を出すと、会社員の本業に影響しますか?

開業届自体が勤務先に通知されることはありませんが、住民税の額から副業が分かる場合があります。勤務先の副業規定を確認し、必要なら申請してください。

マシンは中古でもよいですか?

中古は費用を抑えられますが、スプリングやストラップの消耗、保証の有無、搬入の手配を確認してください。開業前にレンタルスタジオで複数メーカーのマシンを使っておくと、自分に合う機種を判断しやすくなります。

開業までにどのくらいの期間を見ればよいですか?

物件探しから内装、マシンの納品、集客の準備まで含めると、3〜6か月を見ておくと余裕があります。マシンは受注生産で納期が数か月かかることがあります。

法人化はいつ検討すべきですか?

売上と利益が安定し、所得税より法人税の方が有利になる水準に達したとき、または融資や物件契約で法人格が必要になったときです。開業時点では個人事業で始め、税理士と数字を見ながら判断するのが一般的です。法人化すると社会保険の加入義務や決算の手間が増えるため、早すぎる法人化は負担になります。

独立してからスタジオを持つまで、どのくらいの人が進みますか?

公的な統計はありません。経験上は、レンタルスタジオで独立した後、予約枠が足りなくなって開業する人と、固定費を持たない働き方を続ける人に分かれ、後者を選ぶ人も少なくありません。固定費のない形が自分に合っていれば、スタジオを持たない選択も立派な独立です。

まとめ

ピラティスインストラクターの独立には、スタジオを持たない道と持つ道があり、順番としては前者から始めるのが安全です。レンタルスタジオを拠点にして料金・予約・保険・税務を整え、紹介と知人からお客様を増やし、予約枠が足りなくなったときに初めて、損益分岐点と運転資金を計算して開業を判断する。この流れなら、固定費に追われる失敗を避けられます。

拠点となるスタジオと、最初のお客様に出会う仕組みを探している方は、麻布十番のBY ME PILATESの集客支援もご検討ください。

集客支援の流れ・メリット・ご相談先は案内ページにまとめています。

この記事を書いた人

笹森大生

笹森大生(ささもり だいせい)
パーソナルピラティス「Dee Pilates」代表
トーキョーフィットネス株式会社 代表取締役

NSCA認定パーソナルトレーナー。トレーナー歴9年。パーソナルジム「Dee GYM」の代表トレーナーとして都内・大阪でパーソナルトレーニング事業を運営し、マシンピラティス専門の「Dee Pilates」を都内で展開。Dee Pilates 麻布十番店はBY ME PILATESと同じスタジオを使っているため、レンタルスタジオを「借りる側」と「貸す側」の両方の目線で記事を書いています。

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